「技術があるから医療機器にしたい」では届かない。——JaDHA 会長三友周太氏と語る、EDCの普及とDTxの失速から考える、デジタルヘルスが医療に定着する条件（座談会シリーズ Vol.29）

TXP Medical株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：園生智弘、以下TXP Medical）は、医療データに特化した公式noteアカウント『Medical Data Lab』にて、座談会シリーズ「ライフサイエンスの未来地図」第29弾を公開したことをお知らせいたします。

▼座談会記事はこちら
https://note.com/medical_data_lab/n/n457304e0b9c6

第29回のゲストは、35年にわたり医薬品開発とCRO（医薬品開発業務受託機関）の最前線を歩み、2026年4月に日本デジタルヘルス・アライアンス（JaDHA）の三代目会長に就任された三友周太氏です。本対談では、モデレーターのTXP Medical 医療データ事業部戦略推進責任者大角知也に加え、新たに Lead Generationグループマネージャー兼 Medical Data Lab所長の中尾ティモ、医師の生駒翔平とともに、「EDCの普及とDTxの失速から考える、デジタルヘルスが医療に定着する条件」をテーマに議論しました。

生成AIやSaMD、医療データ活用といった言葉が日々更新される一方で、デジタルセラピューティクス（DTx）や分散型臨床試験（DCT）など、当初の熱狂や期待ほどには現場への導入が進んでいない領域が少なくありません。その一方で、EDCのようにいつの間にか業界の当たり前として定着した技術もあります。「普及するものと、しないもの」の差はどこから生まれるのか。テクノロジーが医療現場に根づくための本質的な条件について語り合っていただきました。

座談会では、EDCが普及した理由として「グローバル標準であったこと」「圧倒的に便利で現場のペインを解消したこと」が挙げられ、単なる記録ツールと、診断・治療の判断を支援するプログラムとの間にある「越えなければならない一本の線」の存在が語られました。
また、DTxバブルの反省から見えてきた流通経路（ディストリビューター）不在の課題や、高齢者や医療従事者の「動線」を見落としたプロダクト設計の落とし穴について議論が交わされました。
さらに、「技術があるから」ではなく「どの医療課題を解決するのか」という課題起点の設計の重要性、薬事承認と保険償還を両輪で見据える必要性についても具体的な事例を交えて言及されました。

日本の優れた皆保険制度や医療アクセスがもたらす「ヘルスリテラシーと健康寿命の逆説」から、未病・予防領域のマネタイズの難しさが共有されました。そして、今後の大きな可能性を秘める電子カルテデータの利活用においては、ただ「データがある」だけではなく「何に使うのか」というユースケースの創出こそが重要であるという展望が示されました。「技術起点」から「課題起点」へと視点を転換し、デジタルヘルスをいかにして真の医療価値へと昇華させていくか—開発者や製薬企業、そして医療データ活用の未来を考える上で、示唆に富んだ対話となりました。

■ 座談会の概要

テーマ：「技術があるから医療機器にしたい」では届かない。——JaDHA 会長三友周太氏と語る、EDCの普及とDTxの失速から考える、デジタルヘルスが医療に定着する条件

登壇者：
- 三友周太氏（日本デジタルヘルス・アライアンス（JaDHA）会長・シミックホールディングス株式会社　Consulting And Navigation Unit Partner）
- 大角知也　（TXP Medical株式会社医療データ事業部戦略推進責任者）
- 中尾ティモ（TXP Medical株式会社医療データ事業部 Lead Generationグループマネージャー／Medical Data Lab所長）
- 生駒翔平　（TXP Medical株式会社医療データ事業部医師）